宗教観や経済的な事情などさまざまな理由により、お葬式をしない選択が増えています。お葬式をしない選択をした場合、どういったことをしておかなければならないのか、しっかりと確認しておきましょう。

葬式をしないことは法律的に問題があるのか

そもそもお葬式をしないことで、法律的に問題があるのでしょうか？答えは「問題なし」です。葬式をしないことで法律上罰せられる心配はありません。ただし役所に、死亡を知った日から7日以内に死亡届を出す義務があります。

葬式をしないメリット

葬式をしないことで、大きなメリットが得られます。代表的な3つはこちら。

葬式に比べ費用が格安

葬式でもっとも費用がかかるのが、通夜・告別式・お布施・戒名などの儀式に関係するもの。平均100～200万円もかかります。葬式をしないことによって、これらの費用を抑えられるのは大きなメリット。「葬式にかかる費用を遺族のために残す」という考え方が増えています。

香典返しの必要なし

葬儀をした場合、葬儀のあとに必ずお礼を行います。受け取った香典の金額に見合った香典返しの手配、葬儀を手伝ってくれた方々へのあいさつ回り。葬式をしないと、これらの負担がありません。

参列者の対応なし

葬式をすると、親族や知人、近所から来られる参列者の対応がかなり大変。挨拶や飲食の手配など多大な時間がとられます。葬式をしないことによって、これらすべてが不要になります。その分、故人と一緒に過ごす時間にあてることができるので大きなメリットといえるでしょう。

葬式をしない場合にすることとは

葬儀社に頼らず、すべて自分たちの力だけで行えるでしょうか。恐らく無理でしょう。なぜなら、臨終してから火葬まで最低限、次のことをする必要があるからです。

• 遺体の搬送が2回（病院から自宅、自宅から火葬場）
• ドライアイス3日分
• 棺、枕飾り、骨壺、お花など物品一式の手配
• 役所や火葬場の手続き（火葬埋葬許可書の取得）

とくにこの中で一番問題なのが、遺体の安置。臨終から火葬まで平均3日は待ちます。この間、遺体を腐敗させないよう安置するのは素人では難しいでしょう。葬式をしない場合、前もって葬儀社に「直葬」を申し込んでおくことをおすすめします。

増えている「直葬」とは

直葬とは、葬式をせず火葬のみを行うこと。家族葬や密葬と混同される方がいますが、異なります。直葬では、通夜や告別式などの儀式を省いた、骨上げまでに必要な物品やサービスを受けることができます。

葬式をしないと決める前によく相談しましょう

直葬にすることによって、経済的な負担の軽減は大きなメリット。しかし、お葬式をしないことで考えられる問題、近所の方や生前親しくしていた方への対応など、早い段階からきちんと話し合って決めておきましょう。

メモリアルサービスでは、お墓選びのサポートを行っています。お墓に関することならなんなりとご相談ください。